B2Bの買い手から信頼される「会社概要」ページの作り方

著者 · 2026年10月24日 · 5分で読めます

チーム写真、工場の建物、地図上の所在地、確認済みの認証を載せた会社概要ページのイラスト

購買担当者がGoogleで御社を見つけました。メッセージを送る前に、まず1つのページを開きます。「会社概要」です。この会社は実在するのか、創業から何年か、必要な規模の注文に対応できるのかを知りたいのです。

ところが、多くの会社概要ページには、ビジョン、ミッション、そして「最高の品質をお届けすることをお約束します」といった文章しかありません。間違いではありませんが、何の答えにもなっていません。この記事では、B2Bの買い手が問い合わせを決めるのに本当に役立つ会社概要ページの中身を解説します。

B2Bの買い手がこのページで探しているもの

B2Bの買い手は、一度買って終わりではありません。何か月、何年と付き合える信頼できる仕入先を探しています。そのため、知りたいことは非常に実務的です。

  • どんな会社で、何を製造・販売しているのか
  • 創業から何年で、どこにあるのか
  • 生産能力はどの程度か
  • どんな人たちが運営しているのか
  • 確認できる裏付けはあるか

Googleも同じように考えています。有用なコンテンツに関するガイドで、Googleは信頼性を最も重要な要素と位置づけ、たとえば会社概要ページなどを通じて、サイトの運営者の背景を読者が確認できるようにすることを勧めています。

実在する会社であることを示す

スタンフォード大学によるWebの信頼性に関する研究は、以前からシンプルな助言をしています。サイトの背後に実在する組織があることを示し、連絡を取りやすくすることです。インドネシアの会社であれば、次のような内容になります。

  • 正式な法人名:PT(株式会社に相当)やCV(合資会社に相当)など、登記書類の表記と完全に一致させます。
  • 事務所と工場・倉庫の所在地:地図も添えます。工業団地内にある場合は、団地名も記載します。
  • 代表電話番号と自社ドメインのメールアドレス:個人の携帯番号だけにしないようにします。
  • 実際の写真:事務所、生産現場、倉庫、車両など。会議室でスーツ姿の人が並ぶストック写真は、かえって買い手に不信感を与えます。
  • 購買部門がよく確認する法的情報:たとえばインドネシアの公式な事業者識別番号であるNIB(Nomor Induk Berusaha)など。公開に迷う場合は「登記書類はご要望に応じて提出します」と書くだけでも十分です。

スローガンではなく能力を伝える

抽象的な表現を具体的な内容に置き換えましょう。「品質第一を心がけています」と「すべてのロットで梱包前に寸法を検査しています」を比べてみてください。後者はイメージでき、質問することもできます。

書く価値のある内容は、例えば次のとおりです。

  • 創業年と簡単な沿革(数文で十分です)
  • 主な製品やサービス、対応している業界
  • 生産能力、設備台数、倉庫の面積(責任を持てる数字に限ります)
  • 実際に取得している認証と、その発行機関名
  • 配送エリア(ジャカルタ首都圏、ジャワ島全域、輸出など)

ビジョンやミッションを残しても構いませんが、ページの下のほうに置きましょう。買い手はまず事実を求めています。

会社を支える人を紹介する

B2Bの買い手が取引するのは、ロゴではなく人です。スタンフォードのガイドラインでも、写真や社員の簡単なプロフィールなどを通じて、サイトの背後にいる誠実な人々を示すことが勧められています。

全社員を載せる必要はありません。経営陣と、営業・技術・顧客サポートなど買い手と直接やり取りする担当者で十分です。営業担当者の顔と名前をサイトで見たことがあれば、最初の電話はお互いにとって話しやすくなります。氏名、役職、経験についての一言二言を添えましょう。写真と名前を掲載する前に本人の同意を得て、異動や退職があれば更新します。

確認できる裏付けを示す

読者が自分で確かめられると、主張はより信頼されます。安全な方法をいくつか紹介します。

  • 「数百件の実績」と書くだけでなく、事例ページや導入事例にリンクする。
  • 認証は番号と有効期限も示し、発行機関に照会できるようにする。
  • 取引先のロゴは、書面で許可を得た場合のみ掲載する。
  • Googleビジネスプロフィールにリンクし、所在地やクチコミを確認できるようにする。

数字、取引先、お客様の声を決して作り上げないでください。1つでも事実と異なる主張が見つかれば、サイト全体への信頼が損なわれかねません。

情報を最新に保つ

会社概要ページは、サイト制作時に一度書かれたきり忘れられがちです。3年後には社員数が変わり、所在地が移転し、認証の1つが期限切れになっていることもあります。スタンフォードのガイドラインは、内容が更新されていること、誤字やリンク切れといった小さなミスがないことも、サイトが信頼されるかどうかを左右すると指摘しています。

少なくとも年に1回、または社内で大きな変化があるたびに見直しましょう。

よくある失敗:

  • サイトの住所とGoogleマップの住所が違う:買い手はどちらが正しいのか分かりません。
  • 使われていない電話番号:または、退職した社員の携帯番号しか載っていない。
  • ページ上の年数が更新されない:5年前に書いた「創業10年」のままなど。創業年を書くほうが確実です。
  • 古い設備の写真:現在の状態と合っていない。

そのまま使えるページ構成

  1. 冒頭の1段落:何者で、何を作り、誰に向けているのか
  2. 主要な数字と事実:創業年、所在地、生産能力、対応エリア
  3. 会社の簡単なストーリー
  4. 設備紹介(実際の写真付き)
  5. 中心となるメンバー(氏名と役職)
  6. 認証と法的情報
  7. 事例や導入事例へのリンク
  8. 問い合わせへの誘導と連絡先一式

よい会社概要ページは、会社を大きく見せようとはしません。御社が実在し、信頼できる相手だと買い手に確信してもらうためのページです。

あわせて工場のWebサイトに欠かせないページとWebサイト用の製品写真のコツもご覧ください。これらをすっきりと伝える会社案内サイトをお考えなら、会社案内サイト制作サービスをご覧ください。